信用取引残高に見る個人投資家の警戒感？海運株に売り、情報通信株に買いが集まる【2025年3月18日時点】

2025年3月18日時点の信用取引残高データから、個人投資家の投資動向を分析。海運株への売り残増加と情報通信株への買い残増加が目立つ。市場心理と注目銘柄の背景を考察します。

信用取引残高の全体状況

2025年3月18日時点の信用取引残高は、以下の通りとなりました。

• 買い残: 減少傾向。
• 売り残: 増加傾向。

このことから、市場全体として個人投資家の警戒感がやや強まっている可能性があります。

注目銘柄の分析

特に注目すべき銘柄として、以下の残高変動を取り上げます。

売り残増加

• 日本郵船 (9101): 556,500株 →575,400株
  • 増減: 18,900株
  • 変化率: 3.4％
• 商船三井 (9104): 183,600株 → 201,400株
  • 増減: 17,800株
  • 変化率: 9.7％
• 川崎汽船(9107): 367,500株 → 414,400株
  • 増減: 46,900株
  • 変化率: 12.8％

海運大手3社の売り残が大幅に増加。背景には、

1. 原油価格の高騰、
2. 世界経済の減速懸念、
3. コンテナ運賃の下落など、

市況悪化の懸念があると見られます。

買い残増加

• LIFULL (2120): 37,200株 → 2,800,300株
  • 増減: 2,763,100株
  • 変化率: 7427.7％
• 矢作建設工業 (18700): 351,500株 → 849,600株
  • 増減: 498,100株
  • 変化率: 141.7％
• コシダカホールディングス(21570): 493,800株 → 583,900株
  • 増減: 90,100株
  • 変化率: 18.3％

LIFULLに大規模な買い残が発生。

4月からの改正育児・介護休業法への思惑か。

4月から改正育児・介護休業法が施行。LIFULL 介護が「介護と仕事の両立に関する意識調査」を発表

LIFULL、第1四半期決算を分析：HOME’S好調で増収も、海外事業再編が業績に影響

その他建設、レジャー関係銘柄に買いが集まる。

この背景として、

• 4月から改正育児・介護休業法が施行
• 新生活需要の高まりへの期待
• コロナ以降の行動制限緩和への期待などが考えられます

残高変動のあった銘柄一覧

ラボの見解

海運セクターへの売り残増加は、世界的な景気後退懸念を反映した動きと言える。LIFULLに代表される一部の情報通信セクターへの買い残増加は、AIやDXといった成長分野への期待感の表れではと思われる。ただし、個別の銘柄分析に基づいて投資判断を行うことが重要ではないか

今後の投資戦略

今回の信用取引残高のデータは、短期的な投資家心理の変化を示唆しています。海運セクターへの投資は慎重に、情報通信セクターについては今後の成長性を⾒極める必要がありそうです。投資判断は、個別銘柄のファンダメンタルズ分析や市場全体のトレンドを踏まえ、慎重に行いましょう

参考URL：日本取引所HP

免責事項: 本記事は情報提供を目的としており、投資勧誘を意図するものではありません。投資判断はご自身の責任において行ってください。

Dr.カブアガール

Data Analytics Specialist

金融データ分析メディア「インベスター・ラボ」所長 兼 データアナリティクススペシャリスト。 日々変化する株式市場の海の中から、データという羅針盤を手に「隠れた成長企業」という宝の島を探し求める探求者。複雑な財務データや市場トレンドを分かりやすく紐解き、個人投資家の皆様の意思決定をサポートすることを使命に燃えている。チョコに目がない